Number Sports Business Collegeは、「2020の先を見据えた、スポーツの未来を考える」をコンセプトに、スポーツをビジネスとして考え、実行に移せる人材を輩出していくことを目的としています。毎回、各競技団体やスポーツビジネスの世界で活躍している方をゲストに招き、現状や課題を学ぶことができます。

鈴木大地スポーツ庁長官や川淵三郎氏、為末大氏、堀江貴史氏など豪華な講師陣が登場し話題となった第1期の内容が、1冊にまとまった『最強のスポーツビジネス』が、4月20日（金）より全国書店にて発売されました。

今回、『最強のスポーツビジネス』の発売を記念して、池田純氏へ独占インタビューが実現。「Number Sports Business College」（以下、NSBC）の魅力について、聞きました。

最強のスポーツビジネス Number Sports Business College講義録 (文春新書)

池田 純, スポーツグラフィックナンバー

文藝春秋

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改革を起こし、成功している人たちから、最先端のビジネス構造を学ぶ

ーーNSBCにおいて、他のスポーツ講座との差別化している点を教えてください。

NSBCは、過去のものをまとめて教えるような、日本でよくある講義スタイルではありません。最先端にいる人たちから、生の話を聞くというスタイルをとっています。ここが他とは圧倒的な差別化になっています。

日本では研究したものを教えてもらう講義が多いですが、アメリカの大学で今一番人気がある授業は、最先端の人を呼んで、最先端の話をしてもらうものです。スタンフォード大学やハーバード大学でもすごく人気が高いです。

ーーどんな新しいメソッドでも、いずれは情報鮮度が落ち、賞味期限が切れてしまうということでしょうか。

ビジネスはどんどん進化していくので、過去の研究しつくされたものを勉強しても仕方ないと思っています。

横浜DeNAベイスターズにいた時は、スポーツビジネスという言葉はあったけれど、スポーツエンターテイメントという言葉はありませんでした。そこを私が、スポーツエンターテイメントビジネスにしていったことで、ベイスターズは人気になっていきました。それが、今では野球界の常識になっていて、どの球団も取り組んでいる。

だからこそ、皆が研究し、使い古されたノウハウではなく、最先端を知ることが重要なのです。

ーー登壇者の方々は最先端の改革を起こしている人たちになると思いますが、選定についてどのような基準を設けているのでしょうか。

まずは、改革して成功している人。あとは、一言にスポーツといっても、競技や国が変わると全然ビジネスの構造が違います。私は、全部のスポーツのビジネス構造を知りたいので、私自身が知りたいと思う分野のエキスパートにお声がけしています。

ーーNSBCでは座学ではなく、ゲストのプレゼンテーションそして、池田氏によるクロストークが行われ、受講者を含めて活発に議論される場があると聞きました。

聞く人が誰かによって、話し手から引き出せるものが全然違うと思っています。その分野に詳しくない人が聞くと、わかっている範囲の質問しかできないですが、私は色んなスポーツビジネスを見ている中で、突っ込んで聞いてみたいことを聞いているので、全部の回の講義を聞いてみると、新しい発見だらけです。
受講者は様々な分野の人が集まっているので、その分野を知っているからこそ出来る質問をすることで、自分のビジネスに使えることもあるでしょうし、知らなかったことを知って、新しく興味を覚えることもあるでしょう。だから毎回、刺激的な内容です。

ーー聞き手の部分についてお話がありましたが、受講者はどのような属性の人が多いのでしょうか。

スポーツビジネスをやってみたいという人も当然多いけれども、自分で何かスポーツの周りにあるビジネスを開発したいと考えている人や、全然スポーツとは関係ないけれど、スポーツビジネスからアイディアを得て、自分のビジネスに活かしたいという人もいます。
プロチームで働きたいという人も結構多いのですが、その中で上を目指していける人は限られています。そのため、マイナースポーツや、これから立ち上がっていくスポーツなど、プロのチームで働く以外のビジネスの方が、私は可能性が大きいと思っています。

勝敗の結果より、いかにビジネスとして捉えるか

ーーこれまでの著書の中でも、ベイスターズ経営時の採用では、ファンよりも他のビジネスで活躍した経験をもつ人を積極的に採用したと書かれていました。それはスポーツ界に新しい風を取り込もうという意識からなのでしょうか。

ファンの人が働くと、勝ち負けに話が寄って行きがちなのです。勝ち負けに、話が寄っていってしまうスポーツ界の人って、結構多いのですが、勝ち負けではなく、ビジネスとして捉えられる人が重要になってきます。
先日、元・新日本プロレス会長の木谷高明さんとも話したのですが、木谷さんはもちろんプロレスが好きです。でも、試合の勝ち負けではなく、団体が持ちうるものすべてをコンテンツとして捉えてきたことが、新日本プロレスが成功してきた理由だと話していました。
選手至上主義や勝ち負け至上主義になっていってしまうと、試合の勝敗以外のエンターテイメントが作れない状況になってしまいます。

ーーとは言え、勝敗はスポーツの重要な要素だと思います。ある程度エンターテイメントを重視して進めても、勝ち負けは後から付いてくるという考えなのでしょうか。

そうですね。ベイスターズでも実際、勝ち負けの結果が付いてきました。最初はガラガラでお客さんに見てもらえない状態だった時は、ミスするとヤジが飛ぶわけです。けれど、満員の状態で、ミスしたり、結果が出ないと、ため息に変わるんですよ。何万人という観客のため息なんて聞きたくなくて、やはり歓声が聞きたいので、それが力になります。満員にすることが、勝利への大きなモチベーションになり、とんでもない火事場のクソ力になるのでしょう。

ーーしかし、メディアは勝敗だけを取り上げがちですよね。池田さんはベイスターズ時代にメディア戦略にも力を入れていた印象がありましたが、この部分にジレンマはありませんでしたか。

過去はそうでした。その中で、ベイスターズでは、ビジネスの側面を伝えてもらうようにしていました。Number Sports Business Collegeはその延長線上にあります。

Numberもかつては試合結果を伝えるメディアでした。私がやりだしたのは、Numberにページをもらって、球団経営に関してのコラムを書き始めました。良いことも悪いことも全部書きました。それがスポーツ誌でスポーツビジネスのことを書き始めた最初です。スポーツの勝ち負けしか伝えてくれなかったメディアの世界が、ビジネスのことも伝えてもらえるようになった。この5年で、スポーツの世界でビジネスという着目点を持つように変わってきました。
メディアはニュース性があり、着目しないといけないことだったら書いてくれると思っています。その価値に値することをしていかなければなりません。メディアは過去に報じたことは、報じてくれません。例えば、私がベイスターズでやったようなプロモーションを、いま他球団でやってもなかなかメディアは扱ってくれないでしょう。だからこそ常に最先端を見続けていないといけないのです。
過去の焼き直しの講義ではなく、もっと最先端を知り、自分で新しい価値を生み出せるビジネスマンを輩出しないと、日本のスポーツは発展していきません。

NSBCは、最先端のオマージュする素材を収集できる場所

ーー過去の著書の中で、コピーとオマージュの違いについて言及されていました。NSBCで学んだことを、それぞれの受講者がオマージュしてもらうことが理想的な形なのでしょうか。

コピーはそのまま真似をして誰でもできることですが、オマージュというのは、そこに敬意がなければいけません。敬意とは何かと言うと、発展進化させることです。同じことをするだけではニュースにはならないですよね。ニュース性を付加して、お客さんを楽しせなければ、口コミにならないですし、お客さんの心は掴めないでしょう。

ーーベイスターズ経営時には、音楽業界などスポーツ業界以外からもヒントを得たそうですね。

私はあらゆるところにオマージュする素材が転がっていると思っています。Number Sports Business Collegeもスポーツ業界だけでなく、オリンピックの演出をしていたライゾマティクスの人を呼んだり、冒険家の人を呼んでいて、色々な世界の話を聞くことができます。
音楽でいうと、私は先日のブルーノ・マーズの来日公演に行ったのですが、ステージ背景の照明の技術レベルなんかは圧倒的に進んでいました。スポーツ業界の外の世界で、どんどん進んで行っている技術を見続けていることが大事で、その中で、予算とも照らし合わせながら、何をスポーツ界に取り込んでいくかを考えていくことになります。
スポーツ業界の人は、スポーツだけを見ている人が多いのが現状です。私たちは、作る側として、競技性以外の要素をどれだけ作ることができるかが大切です。

ーー現状だと日本のスポーツは、海外の事例をコピーしている部分が多いと思います。そういう中で、日本のスポーツの”オリジナル”として発展できる部分はどのようなところでしょうか。

私の中で一番興味あるのは、スポーツを活用した街づくりです。海外ではスポーツが文化になっているけれど、日本はまだ遅れている状況です。これから高齢化社会や少子化といった多くの社会課題を抱えた日本であるからこそ、スポーツを活用した街づくり、社会課題の解決ができると思っています。
働き方改革などで、日々の楽しみを自分の街に求めるようになっていく中で、日本にはすごいスタジアムやアリーナが街にあるかと言ったら、無いですよね。スポーツで高齢化社会の問題を解決したり、街のランドマークになりうるものを建てて、そこに人が集まったり。スポーツを利用した街づくりが、まだまだできていない部分だと考えているので、沢山の社会課題を抱える日本でそれをどうやって解決できるのかというのが、楽しみな部分です。

ーー最後に、『最強のスポーツビジネス』は、どんな人に読んで欲しいか教えてください。

新しいスポーツビジネスが日本に生まれていけば、この国はもっと元気になると思っています。
また、この本には様々な課題に対して、解決策を見出した事例が沢山書かれています。スポーツのみならず、ビジネスのアイディアが欲しいと思っている人にとっても、沢山のヒントが見つかると思います。

Number Sports Business Collegeでは2018年4月から第二期の講義がスタートしました。NSBCならではの豪華ゲストを講師に招き、より具体的なスポーツビジネスに関する議論、そして実践の場が用意されます。『最強のスポーツビジネス』で興味を持った方は、門戸を叩いてみてはいかがでしょうか。

INFORMATION

■「最強のスポーツビジネス」 Number Sports Business College 講義録

最強のスポーツビジネス Number Sports Business College講義録 (文春新書)

池田 純, スポーツグラフィックナンバー

文藝春秋

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Numberだからこそ叶う、錚々たる面々の講師陣によって語られた、スポーツビジネスの現場の「実態」「課題」「夢」。
池田氏と講師陣を唸らせた受講者のインスピレーションなども加えて、その場にいたからこそ得られた貴重な体験を書籍化することで、第1回から第19回までの講義内容が、更に価値を高めた内容となって発売されます。当書籍はスポーツビジネスに関わる全ての人へ「Number Sports Business College」と合わせて自信をもっておすすめする1冊です。

発売日：2018年4月20日（金）
編者：池田純/スポーツ・グラフィックナンバー編集部
定価：890 円＋税
ページ数：272ページ
発行：(株)文藝春秋社

インタビュー：萩原拓也（Sportie編集部）
文：萩原拓也、五十嵐万智（Sportie編集部）

TOP画像　PHOTO BY Naoya Fujii

細やかな気配りが大切なJリーグの試合運営

Jリーグのフロントスタッフには、営業や広報、運営、ホームタウン活動など、クラブをサポートする仕事が数多くあります。その中で百瀬さんは横浜FCで営業、そして運営部長を務め、チケット売上の促進や、円滑な試合運営に貢献してきました。
営業は一般企業にもあるため馴染みがありますが、試合運営はスポーツ業界にしかない特殊な仕事です。試合運営の業務は、セキュリティやアウェー、レフリー、スポンサーの対応、場内の進行など、多岐に渡ります。更に、天気や災害など、不測の事態にも気を配りながら、選手、観客、アウェー、試合に関わる全ての人達が不自由なく、安全に、楽しめる環境を作る柔軟さも要求されます。
例えば、気分が悪くなって、救急車で運ばなければいけないお客さんがいる時。その際試合を妨げないように、サイレンを鳴らさずに救急車に来てもらうよう伝えると言った配慮も必要となります。百瀬さんは、試合運営を「とにかく神経を張り巡らせなければいけない仕事」と語っています。

気を使うのは目につく部分だけではありません。チームのスタッフだけでなく、警備の人達も含めて、試合に関わるスタッフの気持ちを同じ方向に向かせるために挨拶の徹底なども行っていました。
また、トイレを清潔に保つことは、特に大事にしていました。スタジアムを訪れる女性サポーターから不満が出やすいのがトイレです。横浜FCのホームスタジアムであるニッパツ三沢競技場は古かったので、意識して綺麗にしていないとお客さんは気持ちよくスタジアムを利用できません。この様な細かいところにも気を使う事が、お客さんの喜ぶ顔に繋がると思います。

2007年J1最終節での浦和レッズVS横浜FCの舞台裏

　
横浜FCでの仕事の中で特に印象に残っているのが、2007年J１最終節、日産スタジアムで行われた浦和レッズ戦。
この年、優勝候補として着実に勝ち点を積み上げていた首位浦和は、AFCチャンピオンズリーグの疲労からか、突然の失速。その一方で下位にいた鹿島が急上昇し、浦和との勝ち点差を１まで詰めます。ここで勝てば浦和の優勝が決まる、と迎えた日産スタジアムでの試合。すでにJ2降格が決まっていた横浜FCに対し、誰もが浦和の勝利を信じて止まず、スタジアムは浦和サポーターで真っ赤に染まりました。
この試合、百瀬さんは安全面を第一に、浦和のスタッフとも話し合いながら、普段以上に念入りに体制を整えていました。

浦和の動員数は日本一、しかも優勝がかかった試合ということで、サポーターが大挙しました。こんな規模で試合をしたことがなかったし、しかも優勝がかかった試合。どこまで準備しても不安は残り、かなり緊張していました。それでも試合を成功させるために、一番気をつけた点は、警備。そのため、見込み動員数から判断し、普段の倍以上の警備を配置しました。更に、もしもの時のために、警察に機動隊の依頼も要請していました。

当たり前を追求していく面白さ

百瀬さんは、選手とフロントの両方を経験したからこそわかる、試合環境が整備されているありがたみを感じるそうです。

選手は試合環境が用意されていて当たり前だと思う人が多いです。私も横浜FCでフロントを経験して、今まで選手時代に提供されていた環境が当たり前ではなかったとわかりました。スパイクを磨く人がいたり、ユニフォームをロッカールームに置いてくれる人がいたり、これだけの人がチームのために動いてくれている、と知った時の驚きは大きかったです。

フロントスタッフのやりがいとは

お客さんの笑顔を見ると、やりがいや達成感を感じます。運営は決して日の当たる仕事ではありません。プロスポーツチームのスタッフは、華やかな仕事と考えている人も多いと思いますが、クラブが輝くために裏方として徹しなければいけません。

他にも、地域密着を理念に掲げているJリーグならではのやりがいもあります。

サッカーチームは世界中でどのチームにも地域や街の名前が付いています。それは、選手、サポーター、フロントスタッフ、地域の人々、皆が一丸となって文化を創造していくからです。それぞれのクラブに理念があって、それをみんなで目指していく楽しさがあります。

そのように語る百瀬さんは現在、ブラウブリッツ秋田のクラブアドバイザーを務めると共に、秋田県大館市シンクタンク政策アドバイザーとして、地域活性化にも携わっています。先月には大館市で、小学生向けのプログラミング教室も実施したとのことでした。

各クラブそれぞれ目指しているものを創り上げるには、時間とエネルギーがいります。観客動員数に伸び悩んだり、地域での活動を浸透が上手くいかなかったり、クラブ運営の悩みはつきません。それでもJリーグのフロントスタッフという仕事は、一つ一つの試合や活動を地道に積み重ねることで、多くの人に楽しんでもらう喜びを感じられる他にはない大きなやりがいのある仕事と百瀬さんは教えてくれました。

今回は大学教育という観点から、スポーツ科学部について紹介していきます。
大学の進路に悩む高校生はもちろん、スポーツ科学部って運動ばかりしているの？と思う人も必見です。

・全国で増え続けている「スポーツ科学部」
・自分の興味に合わせて選べるコース選択と授業
・メジャースポーツからマイナースポーツまで、著名な教員に指導を受けられる！
・スポーツ好きにとって魅力的な勉強環境

全国で増え続けているスポーツ科学部

2020年のオリンピックが東京で開催されることや、近年の日本においてスポーツの重要性が増していくなかで、スポーツ科学部が設置されている大学は、日本各地に増え続けています。2009年には法政大学スポーツ健康学部、2010年に立命館大学スポーツ健康科学部、昨年2016年にも日本大学や山梨学院大学に学部が新設されるなど、その盛り上がりは加速しています。

その中で、早稲田のスポーツ科学部は、2003年に設置されました。スポーツ科学学術院が設立されて日は浅いですが、その源流は、第18回夏季オリンピック東京大会の開催年、1964年に設置された教育学部教育学科体育学専修にあります。また、100年以上前から開かれている早慶戦や、日本人初のオリンピック金メダリスト、織田幹雄は当時の早稲田大学の学生であることなどから、早稲田大学はスポーツ界を牽引してきました。

自分の興味に合わせて選べるコース選択

早稲田のスポーツ科学部では、学生は2年次から7コースに分かれてそれぞれの専門分野を勉強します。
① スポーツ医学やスポーツ生理学、バイオメカニクスなどの教育や研究を行うスポーツ医科学コース
② 健康づくりや生活の質の向上を研究する健康スポーツコース
③ スポーツ障害の予防やリハビリテーション、トレーニング、コンディショニングを学ぶトレーナーコース
④ コーチングの方法や技術、戦術を学ぶスポーツコーチングコース
⑤ スポーツ教育について学び、指導技術を研究するスポーツ教育コース
⑥ スポーツに関する経営やマーケティングなどについて勉強するスポーツビジネスコース
⑦ 身体表現や遊技など、人文科学や社会科学の幅広い視点からスポーツを研究するスポーツ文化コース
以上から自分の興味のある分野を1つ選択します。

コース毎の基礎科目とコース選択科目があり、それぞれ6,10単位ずつ取得しなければいけません。
例えば、スポーツビジネスコースには、「スポーツ消費者行動論」という授業があります。この授業では、スポーツをプレーする人、観戦する人などを「スポーツ消費者」として捉え、彼らがどの様な心理でスポーツを行うのか、観戦するのかなどを分析します。

他にも、プロスポーツチームの経営方法やオリンピック、ワールドカップなどのイベントの経済効果について学ぶ授業など、スポーツをビジネスの視点から幅広く勉強していきます。ぞれぞれの分野の第一人者である教授が教鞭をとるため、最先端の学問を学ぶことが出来ます。

そして2年の秋学期からはゼミが始まります。医科学コースのゼミではより専門的な実験を行う、ビジネスコースのゼミではスタジアムに行って観戦者にアンケートをとるなど、コースやゼミによって内容が全く異なるため、自分がどの分野について勉強したいか入学時から考えておくと充実した4年間となるでしょう。

メジャースポーツからマイナースポーツまで、著名な教員に指導を受けられる！

スポーツ科学部では、スポーツ方法実習というスポーツ実技の授業ももちろんあります。
野球やサッカーなどのメジャーなスポーツから、フリスビーを使った新しいスポーツのアルティメットやカバディ、インディアカなど、普段プレーする機会がなかなかないスポーツにも触れることができます。
また、教員も元オリンピック選手や元日本代表選手など。一流アスリートに直接指導をしてもらえる。これも他の学部の学生にはない、スポーツ科学部生の特権です。

スポーツ好きにとって魅力的な勉強環境

学生は自らスポーツをプレーして楽しみを認識しながら、様々な視点からスポーツについて研究を深めていきます。

スポーツに興味があり勉強をしたい学生にとって、魅力的な学習環境といえるのではないでしょうか。
今回は早稲田大学のスポーツ科学部で行われる授業を中心に紹介しましたが、次回は気になる卒業後の進路や就職活動などについて見ていきます。

（この記事は2017年3月現在の情報です）
(Photo By Sangudo

営業ノウハウをアスリート活動に結びつける

クロスカントリースキーの恩田祐一選手

大企業の実業団チームの縮小・廃部が増える中、世界で転戦するトップアスリートの中には、海外遠征費が重くのしかかり、資金難を理由に引退を余儀なくされる選手もいます。しかし、中小企業1社で行う支援には限度があり、競技活動に必要な全資金をサポートできるわけではありません。

『選手セールスプログラム』は、企業営業力の強いアークコミュニケーションズがアスリートに向けて、スポンサー探しのための営業ノウハウや効果的な営業資料の作成を支援するプログラムです。

またアスリートが企業を訪問する場合に、同時にアークコミュニケーションズの営業活動を行うことで、発生した売上の一部をインセンティブとしてアスリートに提供するという支援も行ないます。

セカンドキャリアへの移行も視野に

同社は、これまでにもアスリートの支援を手掛けており、2011年には「マイナースポーツの支援コンソーシアム」を発足。2014年ソチ五輪にクロスカントリースキー競技の日本代表として出場、現在はマウンテンバイクで2016年のリオデジャネイロ五輪出場を目指す、恩田祐一選手らを支援しています。

スキースロープスタイルの米谷優選手

先日、アークコミュニケーションズが支援するアスリートの1人、スキー競技の米谷優選手が、栃木県のゴルフ場「鹿沼カントリー倶楽部」からサポートを受けることが決まりました。これは米谷選手自身がスポンサー開拓活動を行い、獲得したものです。

鹿沼カントリー倶楽部は、小学館「ビッグコミックオリジナル」で人気連載中の漫画『風の大地』の舞台にもなっているゴルフ場です。

スキーオリエンテーリングの堀江守弘選手

米谷選手が行うスキースロープスタイル競技は、ゲレンデを滑降しながら途中に設けられたジャンプ台やジブ（レールなどの人工物の上を滑ること）を利用してポイントを競う見どころの多いスポーツで、冬季オリンピックでは2014年のソチ大会から正式種目に採用されています。

1990年生まれの米谷選手は、2013年世界選手権ノルウェー大会の日本代表、2014年韓国選手権2位と成長著しい選手で、2013年7月から同社に所属し、先の恩田選手や、スキーオリエンテーリングの堀江守弘選手と共に活動を続けています。

選手にとっては、現役時代からビジネス界で営業・折衝活動やプレゼン資料の作成経験を積むことで、セカンドキャリアへの移行が、スムーズに進むことにも大きなメリットがあると同社は考えています。

現在は先の3人が対象の『選手セールスプログラム』ですが、今後は外部のアスリートに制度を広げつつ、制度に賛同しサポートに乗り出す企業を増やしていく方針です。